倒産やイカサマも、オンラインカジノは危険に溢れている

ざっくり言うと

  • ほぼ毎週のように、どこかのオンラインカジノが倒産・閉鎖している
  • 悪徳オンラインカジノでは、イカサマも横行?
  • あまり語られることのないオンラインカジノライセンスの現状

◆毎月のようにどこかのオンラインカジノが閉鎖

閉鎖カジノ情報を公開しているNewCasinos.nzによると、オンラインカジノは非常に儲かるビジネスのため新規参入が相次ぐ一方で、ほぼ毎週のように、失敗したカジノが倒産や買収によって閉鎖されています。オンラインカジノが閉鎖される一番の理由は資金不足によるもので、大手からの買収を除いて、オンラインカジノが閉鎖された場合、本来、プレイヤーの資金は保全されるべきものですが、踏み倒されることも少なくありません。過去には、日本人をターゲットにしたオンラインカジノが摘発されたり倒産したことで、プレイヤーの資金が踏み倒される事件が起こっています。


<突然閉鎖されたお台場カジノ>
2006年頃、オンラインカジノ黎明期にスタートしたお台場カジノ。しっかりした運営で人気だったお台場カジノですが、2009年から徐々に雲行きが怪しくなり、払い戻しの遅延に始まり、ログイン不良、最後にはシステム障害を理由にサイトが閉鎖されました。プレイヤーの口座にあった資金は返還されていません。


<初の日本人客逮捕者を出したスマートライブカジノ>
2016年、スマートライブカジノは、イギリスの企業でありながら、サイトの言語は日本語、ディーラーも日本人、営業時間も日本時間に設定されていたことなどから、日本人向けのサービスと認定され摘発されました。一方で、2チャンネルで話題になった元スタッフの証言によると、摘発に関係なく2015年ごろからオーナーが計画倒産を目論んでおり、プレイヤーの口座にあった資金、従業員の賃金、家賃、弁護士費用までも未払いのまま倒産しています。


<初の国内オンラインカジノ摘発となったドリームカジノ>
2016年、ドリームカジノは、海外法人が運営しているとサイト上では謳っていたものの、実際は大阪の企業が運営していたことが発覚し、国内で賭博場を開いた罪で摘発されました。プレイヤーは国内サイトだと知る由もなく、知らないうちに国内で賭博をした罪で逮捕される可能性もありましたが、結局、プレイヤーは逮捕されませんでした。ただし、プレイヤーの口座にあった資金は返還されていないようです。

 

◆オンラインカジノは、イカサマも横行?

オンラインカジノは、ランドカジノ(カジノ施設)と違って豪華絢爛な建物などが不要で、設備投資を最小限に抑えることができます。

ランドカジノはイカサマが発覚しライセンスが剥奪されてしまうと、莫大な負債を背負うことになるため、大規模なランドカジノではほぼイカサマはないと考えて問題はなさそうです。あえて、ほぼと書いたのは、ランドカジノでもイカサマが発覚したことはあります。

一方で、稼ぎまくってドロンもあり得るオンラインカジノです。カジノによっては、イカサマがあってもおかしくはありません。Youtubeで「online casino」「cheat」(イカサマ)などのキーワードで検索すると、山ほどオンラインカジノのイカサマがヒットします。


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◆オンラインカジノをやるなら、まともなところで

言わずもがなですが、現行法の解釈では、日本国内でオンラインカジノで遊ぶのは違法です。今後、オンラインカジノが解禁されるようなことがあれば、まともなカジノを選ぶことが絶対条件となります。

どのような形であれオンラインカジノを経営する場合、何らかのカジノライセンスが必要となり、ライセンスを持つことで、支払い口座を開設したり、決済業者を利用したり、アフィリエイトなどの広告取引が可能となります。

 

◆代表的なオンラインカジノライセンスの発行元

マルタ共和国(イギリス連邦に加盟している地中海の島国)
フィリピン共和国 (東南アジア最大の人口を持つ島国)
イギリス領マン島 (イギリス本島とアイルランド島に挟まれた島国)
イギリス領ジブラルタル島 (イベリア半島南東の島国)
オランダ領キュラソー島(ベネズエラ北方のカリブ海に位置する島国) 
カナワク自治区(カナダのケベック州のモントリオール近郊にある先住民居留地)

一般に、規制が厳しいとされるのはマルタ共和国、逆に規制が緩いとされるのがキュラソー島やカナワク自治区と言われています。

 

◆マルタ共和国のオンラインカジノライセンス

あまり語られることのないオンラインカジノのライセンスについて、カジノ業界メディアのYOGONETが規制が厳しいとされるマルタ共和国の現状を紹介しています。

A guide to the Malta online gambling license
(マルタのオンラインカジノライセンスのガイド)

かつてイギリスの植民地であったマルタ共和国は、地中海のシチリア島と北アフリカの海岸の間に位置しています。わずか316平方キロメートルの国土の中に約515,000人の人口を抱え、世界で最も人口密度の高い国のひとつとなっています。かつては観光業のみで成り立っていましたが、現在では、金融サービス、iGaming、ビットコイン、ブロックチェーン、その他の種類のフィンテックが主要産業となっています。

マルタ共和国のオンラインカジノライセンスは、他国に比べ取得が難しく、かつ高額なものになっていますが、カジノ事業者が短期で信用を獲得できることから、世界で最も人気のあるライセンスのひとつとなっています。

マルタ共和国のギャンブル局は、その厳しい審査要件で知られています。申請者は、身分証明書、住所証明、犯罪歴のチェック、銀行・弁護士や会計士を含む専門家からの推薦状の提出、カジノ活動を行うための経験を有することを証明する必要があります。加えて、詳細なビジネスプランだけでなく、すべてのゲームソフトウェア、ホスティング、乱数生成認証などの詳細を提出しなければなりません。すべての書類が提出した後、審査プロセスに10~12週間を要し、申請者は定期監査に加えて、当局の要請に応じて臨時監査を行う義務を負っています。ライセンス費は、年間で約50,000ユーロ(約615万円)となっています。

マルタ共和国はすべての企業に35%の法人税を課していますが、株主に支払われた配当金の税額と同額の控除を受けることができるため、実効税率を数%台に減らすことができます。加えて、年間のゲーム総収入に応じた賭博税が課されます。

 

◆さいごに

コロナ禍をきっかけにパチンコ業界が急速に低迷する中、オンラインカジノに触手を伸ばす人が増えているように思います。悪徳オンラインカジノでカモられないためにも、正しい知識を持ってギャンブルに向き合っていただければと思います。


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